Services 業務内容

意匠設計と構造設計が
そろうからできること

建築設計の要である意匠と構造の両者が
社内にいるため、
一貫した高品質な設計と
コスト削減を実現します。

新築はもちろん、改修から大規模修繕や
耐震改修、建替えまで、
意匠と構造が緻密に連携することで、
お客様一人ひとりに最適なご提案をします。

両者の専門性のかけ算で、
お客様の満足につなげる。
「意匠と構造がそろう」
それが私たちの強みです。

意匠設計・監理

意匠設計・監理のイメージ

良い建築とは、「形状的な美しさやデザインだけでなく、用途に合う機能性と周辺の自然環境や街並みとの調和を図り、人々の多様な活動に安らぎと豊かさをもたらす空間」だと思います。
お客様の想いや願い、言葉にしきれない理想のイメージやコンセプトを丁寧に汲み取り、対話を重ねながら、より明快に導き出し、良い建築として具現化することを常に心がけ、設計をします。
私たちは、その共創の姿勢を大切にし、機能とデザイン、そして感性の調和を追求します。
また、建築は完成が終着点ではなく、そこから始まる新たな生活や人々との関わりの中で育まれ、時間とともに変化していく存在だと考えます。
近年では人々のライフスタイルや地球環境の変化を受け入れられる、懐の深さが建築に求められるようになりました。フレキシブルなプランやディテールを取り入れ、「人にやさしく、地球にもやさしい」次世代へと受け継がれ長く愛され続ける建築を生み出します。

構造設計・監理

構造設計・監理のイメージ

構造設計とは、一文で説明するならば、「建物の骨組みである柱、梁、壁や各種部材などを構造力学、材料力学に基づく計算によって設計し、建物に作用する外力に対し、安全性の追求、証明をする」ことです。
日本は世界有数の地震大国でありながら、台風や豪雪などの多種多様な自然災害が多い国です。
このような過酷な環境下で安全な建物を実現するには、たえず応力と変形をイメージしながら、建物の規模、形状、用途、構造種別、架構形式に合わせた「強度(耐力)」と「靭性(粘り強さ)」を適切に見極める構造設計が不可欠です。
また、力の流れを意識しシンプルな構造にすること、平面的・立面的にもバランスの良い形状とすることも、安全性の向上とコストダウンの実現にもつながります。
弊社では、安全性だけでなく、経年劣化に対する耐久性、被災後の継続利用や早期復旧の持続可能性にも配慮する設計を日々心がけております。これにより、お客様へ安心できる建物の提供をします。

建物調査診断・大規模修繕設計・監理

建物調査診断・大規模修繕設計・監理のイメージ

建物の美観、耐久性、機能性、資産価値を維持・向上するためには、計画的な修繕が不可欠です。
マンションなどでは、竣工時、定期修繕工事毎に長期修繕計画の立案、見直しが行われますが、これはあくまで予測であるため、実際の劣化状況と異なる場合があります。
修繕工事前に建物調査診断を実施することで、不必要な工事を削減し、重大な劣化を見落とすことを防げます。
また、大規模修繕工事には、施工会社に一任する責任施工方式と、建築士による設計監理方式があります。
責任施工方式では第三者の介入がないため、客観性や透明性に欠ける場合がありますが、設計監理方式では、第三者である建築士が適切に設計し、工事監理を通して各種検査を行うため、適切性を確保できます。
大規模修繕工事は、建物調査診断を実施し、設計監理方式を採用することをお勧めいたします。

耐震診断・耐震改修設計・監理

耐震診断・耐震改修設計・監理のイメージ

1981年6月1日の建築基準法の大改正により耐震基準が大幅に変更され、それ以前に設計が完了している建物は旧耐震基準とされ、耐震性能が不足している危険性があります。
地震による倒壊、崩壊を予防するためには、まず耐震診断を実施し、耐震基準を「満たしている」か判定する必要があります。
耐震基準を「満たしていない」と判定された場合は、建物の安全性を高めるため耐震改修設計と工事が必要になります。
耐震診断、耐震改修設計の信頼を確保するため、学識経験者などで構成される第三者機関の審査を受け、「判定(評定)書」を取得が可能です。
この判定(評定)書は建物の安全性の根拠となり、現在多くの行政が設けている耐震改修助成制度の申請時に取得が義務付けられている場合がほとんどです。
弊社では、判定(評定)書の取得や助成金の申請手続きなどの支援も行っております。

建替えコンサルティング

建替えコンサルティングのイメージ

耐震改修が必要と判断された場合、建替えとの比較が必ずと言って良いほど問題となります。
建物再生には多様な選択肢があるため、「耐震改修」と「建替え」を単に費用比較するのではなく、今後も続く「大規模修繕」や、資産価値や機能向上のための「リノベーション」、場合によっては「敷地売却」なども含め、居住性、機能性、資産・収益性などを総合的に判断することが重要です。
特にマンションの場合、「建替え」や「敷地売却」は、管理組合員の合意形成や事業方式の選択など、その他様々な計画立案と決議を行い、行政への申請・認定を受ける必要もあります。
これら一連の流れには、数年以上の長期的な期間を要することがほとんどです。
弊社では、専門のコンサルチームを立ち上げ、お客様に寄り添い、ディベロッパー選定の補佐、事業・資金計画へのアドバイス、新築設計の進め方などを通して、公平・公正にお客様の建物の再生を全面的に支援いたします。

ご依頼から完了まで(例)
新築の場合のフローイメージ
大規模修繕/耐震改修の場合のフローイメージ
  • ※1 上記は概略的な一例で、ご依頼内容によっては異なる流れになる場合もございます。詳細については、別途ご相談ください。
  • ※2 改修、建替えコンサルティングについては、お客様の状況に応じてご対応させていただきます。別途ご相談ください。

過去の参考事例はこちら! 実績一覧

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